地方自治体が提供する高齢者運動教室の有効性に関する研究

概要

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急速な高齢化社会を迎えつつある現在、高騰が予測される医療費の抑制対策は重要かつ緊急に取り組むべき課題である。本研究では、生活習慣病や介護、寝たきりの予防を目的として、地方自治体が開催する高齢者運動教室の有効性を体力レベルと自律神経緊張バランスを表す白血球分画比より評価した。プロトコールIでは、1回/週の教室においてラバー・バンドを用いた簡易なレジスタンス・トレーニング(RT)、ストレッチングとエアロビクスを指導し、さらに自宅にて、2回/週のトレーニングを実施するよう勧めた。1年間の運動継続によって、参加者(男性5人 : 年齢68.2±4.2歳、女性8人 : 年齢65.4±6.0歳)の有酸素性能力および下肢筋力に改善効果が認められた。一方、プロトコールII(女性12人 : 年齢65.3±4.0歳)においては、マシンを用いたRTをプログラムに加え、2回/週の教室を6ヶ月間、提供した。その結果、体力レベルに有意な変化は示されなかった。しかし教室参加によって、体脂肪率は9.9%の減少を示した(P<0,01)。また、白血球分画比については、顆粒球に8.1%の上昇、リンパ球に9.5%の低下が認められた。このことは、運動教室への参加によって生活に適度な刺激が与えられ、交感神経緊張レベルが上昇し、より健康的な自律神経緊張バランスに改善された結果と考察された。以上の結果から、高齢者を対象とした運動教室の有効性を評価する際には、体力レベルのみならず、健康度を表す複合的な指標を用いて実施されるべきであると考えられた。また、教室参加による改善効果には、大きな個人差が認められ、確実なトレーニング効果を期待するためには、個別の運動処方を提供することが重要であると考えられた。今後は、より多くの住民を対象とした運動習慣形成支援のためのシステムを構築していくことが課題である。
岩手県立大学の論文

地方自治体が提供する高齢者運動教室の有効性に関する研究

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