プログラム改造影響範囲分析ツールについて
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概要
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ソフトウェアの開発は新規開発より保有ソフト資産を利用した改造形態が非常に多い。一方、保有ソフト資産の規模は数十MBに膨大化している。このような状況で(1)あるプログラムを改造する際の影響範囲を調する工数の増大(2)響範囲を見極めずに製品を出荷し、ディグレードを引き起こして利用者に多大な迷惑をかける危険性の増大という事態が懸念される。本論文ではファイル内容やプロがラムモジュールの変更をする時の影響範囲を自動分析するプログラム改造影響範囲分析ツールの必要性と機能、及び効果について紹介する。
- 一般社団法人情報処理学会の論文
- 1993-03-01
著者
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若木 守
日本電信電話公社横須賀電気通信研究所ソフトウェア技術研究室
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若木 守
日本電信電話株式会社
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渕田 泰
日本電信電話株式会社
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瀬川 正昭
日本電信電話株式会社
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長尾 忠夫
日本電信電話株式会社
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