ゲーム感覚意思決定理論AHP法およびDEA法による電子マネーの総合的優位性解析
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概要
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「理想的電子マネー」が存在しない現時点において、電子マネーの導入決定権者が合理的な選択を実現することは容易でない。本稿はDEA分析とAHP法を利用して電子マネーの選択を支援する枠組みを提案する。電子マネーを評価する基準として、(1)セキュリティのレベル、(2)顧客プライバシー保護の程度、(3)運営コストの多寡、(4)使いやすさの度合い、の4つをとりあげた。これらの観点に基づき、スーパーキャッシュ(S)、VISAキャッシュ(V)、モンデックス(M)、デビットカード(D)の4種類の電子マネー類を対象に優位性を問うアンケートを実施し、投票データから電子マネーの優位性を明らかにすることを試みた。
- 一般社団法人情報処理学会の論文
- 1999-10-09
著者
-
岡田 仁志
大阪大学大学院国際公共政策研究科
-
岡田 仁志
国立情報学研究所
-
小川 賢
大阪大学大学院工学研究科
-
小川 賢
神戸学院大学経営学部
-
小川 賢
大阪大学大学院博士課程
-
小川 賢
大阪大学大学院国際公共政策研究科
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