日本から学ぶこと : 職業教育のドイツ的システムの危機について
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概要
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いうまでもなく,職業教育の現象と問題は,日本とドイツとでは本稿で示しえた以上にはるかに複雑である。両国では,教育,職業教育と雇用の関係は,相当の変革にさらされている。しかし,このような変革は,近代化という「1つの最良の道」("one best way")に従うのではなく,それぞれの国家特殊的な発展論理に従っている。職業教育と労働組織のイノベーション戦略は,依然としてそれぞれの歴史的,文化的,社会的コンテキストと結びついて存在している。それゆえに,「日本から学ぶ」ということは,日本の社会の個別システムないし各システム構成要素をドイツに移転することを意味しえない。教育・訓練構造と雇用構造の直接的比較からは,それと異なった他のシステムの利点,欠点についての結論は期待できるものではない。しかし,比較というものは,異種類の能力開発戦略が有効に作用する特殊社会的諸条件に参考点を提供することができる。外国の経験への「迂回」("Umweg")は,自分自身の社会の出発点のより深い認識を可能にし,潜在的に可能な解決策の多彩さを拡げる。ドイツにおいて,日本を引き合いに出して理由づけられている,学習場所の職場へのより強力なシフトとか,訓練の分権化,連邦訓練規則の緩和,そして法規の分権化という主張は,根本的には,現行のシステム構造内部でも実現される。しかし,その転換は,ドイツ教育システム内部での職業教育の位置,それと同時に教育と雇用の関係をも変化させるであろう。職業訓練と高等教育の修学の間の透過性も増すであろう。また,職業初期教育と継続教育,労働と継続教育の間の境界も小さなものになるであろう。つまり,それらの移行がよりスムーズになる。さいごに,ドイツ工業企業の労働組織も将来,専門的な資格(Kompetenzen)の職業別細分化ではなく,より強く,労働者の全人格的な配慮にもとづくことになろう。このような変革過程の組織化にとって,日本との関わりは,多くの示唆を与える。
- 名古屋大学の論文
- 2000-04-30
著者
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