生体肺移植ドナーの術後呼吸機能とQOL
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概要
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【はじめに、目的】 生体肺移植は，健康な二人の提供者（ドナー）がそれぞれの肺の一部を提供し，これらを患者（レシピエント）の両肺として移植する手術である．生体肺移植ドナーは肺の一部をレシピエントに提供することで呼吸機能が低下することは知られているが，手術における呼吸器合併症の発症や術後の呼吸機能，運動耐容能および健康関連QOLの中期的経過に関する報告は世界的にもあまりみられない．本研究の目的は，生体肺移植ドナーが手術を受けることによる術後の呼吸機能および身体機能，生活の質に与える影響を明らかにし，本手術施行におけるドナーの予後を検証することである．【方法】 2008年6月から2010年12月までの期間に当院で施行された生体肺移植術におけるドナー28名（男性9名、女性19名）を対象とした．尚，全症例に対して，術前後のリハビリテーションを実施した．術後の短期成績として，術後呼吸器合併症の発症を検証した．さらに，呼吸機能の評価として，術前， 3ヶ月，6ヶ月に努力性肺活量（以下FVC），１秒量（以下FEV1），肺拡散能（DLCO）を測定した．また，術前，術後1週，3ヶ月における6分間歩行距離（以下6MWD），および咳嗽時疼痛をNumerical Rating Scale (NRS)を用いて測定し，術後経過を検証した．手術における健康関連QOLに与える影響を検証するために，術前，術後3ヶ月，6ヶ月にMOS 36-item Short Form Health Survey (SF-36)を用いてQOL評価を行なった．測定値の各評価時期における平均値を算出するとともに，反復測定一元配置分散分析およびScheffes法による多重比較検定を用い，各時期における平均値の比較を行なった．統計学的有意水準は危険率5％未満とした．【倫理的配慮、説明と同意】 対象者には口頭および文章にて本研究の主旨および方法に関するインフォームド・コンセントを行い，署名と同意を得ている．本研究はヘルシンキ宣言に沿った研究であり，京都大学医学部医の倫理委員会の承認を得ている．【結果】 術後呼吸器合併症（肺炎・無気肺）の発生症例は無かった．FVCは，術後3ヶ月，6ヶ月においてそれぞれ術前の79.4±6.4%，86.1±7.0%の回復であった．FEV1は，術後3ヶ月，6ヶ月においてそれぞれ術前の81.8±7.8%，85.7±9.7%の回復であった．DLCOは，術後3ヶ月，6ヶ月においてそれぞれ術前の80.0±1.0%，85.2±9.7%の回復であった．呼吸機能は，術後3ヶ月において有意に低下しており，術後6ヶ月経過しても完全には回復しなかった．術後3ヶ月における6MWDは，術前の101.2±7.7%まで回復し，咳嗽時疼痛はNRSで0.4±1.1とほぼ消失し，術前と比較して統計学的な差を認めなかった．QOLに関しては，SF-36の下位尺度は，術後3ヶ月では十分に改善せず，術後6ヶ月では，全項目で国民標準値を超えていたが，術前の得点にまでには改善しない項目がみられた．【考察】 呼吸機能は術後6ヶ月の時点においても術前と比較して機能低下は残存するものの，切除肺区画量から算出される予測機能低下よりもはるかに良好な値であった．運動耐容能は術後1週で，呼吸機能の回復よりも高い回復率を示し，術後早期から良好であり，さらに術後3ヶ月の時点で術前レベルに回復することが明らかとなった．これらの結果より，ドナーは少なくとも術後3ケ月経過すれば，呼吸機能低下の残存に関わらず，運動耐容能の結果からも術前の生活レベルには復帰できるが，健康関連QOLの観点からみるとまだ不十分であり，6ヶ月経過してもQOLの改善は完全ではないことが示唆された．本研究の結果より，術前後のリハビリテーションを実施した生体肺移植術ドナーは，術後呼吸器合併症を発症することなく，安全に術前の運動耐容能を取り戻すことが出来るが，健康関連QOLは術後半年経過しても完全には回復しておらず，継続的かつ包括的な治療介入が必要であることが示唆された．【理学療法学研究としての意義】 生体肺移植手術は，脳死肺移植手術とともに，難治性の呼吸器疾患患者の生命予後を改善する非常に有用な先端医療であり，本邦においても今後様々な施設において手術施行例が増加すると思われる．レシピエントに対するリハビリテーションにおける臨床研究は，無論，重要であるが，ドナーに関しても，臨床研究を進めるとともに，手術における身体機能やQOLへの影響を検証し，我々理学療法士がエビデンスに基づき適切に介入していく必要がある．本研究はこのような新たな視点を示した点で意義深く，重要な研究である．
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公益社団法人 日本理学療法士協会 | 論文
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