ハンドヘルドダイナモメーターを用いた体幹機能評価方法の信頼性
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概要
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【はじめに、目的】 当院では運動器疾患患者に対し、立位や歩行などの抗重力位での左右への体重移動の際、その基盤となる体幹機能の評価や治療として端座位での立ち直り動作を用いている。今回、端座位での立ち直り動作の評価方法を客観化し、その信頼性について検討した。【方法】 対象は健常者5名（男性3名・女性2名、平均年齢33.2±9.7歳、身長164.6±13.3cm、体重56.6±13.2kg）の両側で計10側とした。測定は昇降台に端座位をとり、足部が地面に接地しないように昇降台の高さを調整した。また膝窩部が昇降台の端に触れないようにした。ハンドヘルドダイナモメーター（以下、HHD）はアニマ社製等尺性筋力測定装置ミュータスF-1を使用した。端坐位にて両側の肩峰を結ぶ線が床面と平行であることを確認し、センサーパッドを鎖骨の遠位部にあて、固定用ベルトが座面と垂直になるように固定した。運動課題は測定部位（センサーパッド部）を10cm外側に移動させた肢位からの立ち直り動作とした。その際、被験者には前方の鏡で確認させ、両側の肩峰を結ぶ線が床面と平行になるように保持させた。また下肢は両大腿部をベルトにて固定し動きを抑制した。測定は被験者に測定動作を指導した後、測定側に移動し、肩でセンサーパッドを上方に押し上げるようにしながら立ち直り動作をさせ、最大努力の肢位で5秒間保持させた。測定は3回繰り返し、測定間は30秒以上の休息をとり、被験者が十分に自然座位に回復した後、次の測定を施行した。再テストは1日以上経過した後に再度測定を実施し、計2日間の測定をした。測定結果は第三者が記録し、測定終了まで被験者及び検者に知らせず、先入観に基づく測定バイアスを排除するように努めた。検者間の信頼性を検討するため、検者は経験年数7年目の理学療法士1名（以下、検者A）と経験年数1年目の理学療法士2名（以下、検者B・検者C）の計3名とした。3名の検者は本研究に先立ち、測定方法を理解するため30分程度の練習を行った。統計処理には級内相関係数を用いて、(1)検者内の信頼性(2)検者間の信頼性(3)測定回数の信頼性(4)再テストの信頼性を検討した。結果はShroutの分類に基づき解釈した。【倫理的配慮、説明と同意】 ヘルシンキ宣言及び、個人情報保護法の趣旨に則り、被験者に研究の趣旨や内容、データの取り扱い方法について十分に説明し、研究への参加の同意を得た。【結果】 検者内の信頼性ICC(1.1)は1日目で検者Aが0.96、検者Bが0.87、検者Cが0.98であった。2日目は検者Aが0.94、検者Bが0.96、検者Cが0.96であった。また検者間の信頼性ICC（2.1）は1日目が0.84であり、2日目は0.92であった。検者間の信頼性ICC（2.3）は1日目が0.98であり、2日目は0.99であった。再テストの信頼性は検者内の信頼性ICC(1.3)で検者Aが0.99、検者Bが0.96、検者Cが0.98であった。【考察】 今回、端座位での立ち直り動作における定量的評価の信頼性について検討を行った。その結果、今回の測定方法における検者内の信頼性は、検者内相関係数が0.87以上で良好な信頼性を有しており、経験年数に関係なく1年目のセラピストでも信頼性が高い評価方法であることが確認された。さらに検者間での信頼性も検者間相関係数が0.84以上と高く、測定回数は3回の測定値を平均することで検者間相関係数が0.98以上となり、より信頼性を高めることができた。以上のことから本測定方法は経験年数を問わず、体幹機能の一評価として信頼性があり、臨床現場で利用可能であることが示唆された。今後、今回の測定方法から得られた体幹機能の評価結果と身体運動や姿勢制御との関連性を検討する必要がある。【理学療法学研究としての意義】 荷重位での運動や姿勢制御における体幹機能を客観的に評価する方法やその有用性についての報告は渉猟した範囲では少ない。今回、我々は臨床において簡便でかつ客観的なデータが得られる体幹機能の評価方法を考案した。今回採用した立ち直り動作の制御方法について、肩を上方へ押し上げる際、同側の殿部が座面上に支持面を形成し、殿部（坐骨部）が座面を押す力の反力が、固定性を得た体幹に伝達し、肩を上方に押す力につながると考えている。その際の体幹は側屈運動を伴い、左右非対称の筋活動による固定性が要求される。さらに端座位での殿部（坐骨部）で座面を押す力は、立位や歩行などの抗重力姿勢において、体幹（骨盤）から下肢へ伝達する力となり、足底面が床を押すことにより形成された床反力は坑重力活動の力源となり姿勢保持や身体動作に関与すると考えている。今回はその前段として評価方法の信頼性を検討し、今後は身体機能との関連性を考えることにより、体幹機能に対する評価や治療の方向性を見いだすことにつながることを期待している。
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公益社団法人 日本理学療法士協会 | 論文
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