学会ガイドラインにおける呼吸機能の判定区分変更に伴う変化について
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概要
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目的:2008年度に作成された日本人間ドック学会のガイドラインにおいて,呼吸機能の判定区分に日本呼吸器学会のCOPDの診断基準が導入された.その変更が与える影響に関して検討を試みた.対象と方法:2007年に当センターのドックを受診し呼吸機能検査を行った4050名について,旧判定区分と新判定区分による変化を調べた.2002年に呼吸機能検査に異常を認め,5年後に追跡できた41名に関して,新区分で判定した場合有用か検討した.結果:旧区分で要経過観察・生活改善(C)は180名,要治療・要精検(D)は17名,新区分ではC57名,D140名であり,Dは17名から140名に増えた.2002年に旧区分でCだった41名を新区分で判定するとC11名(以下CC群),D30名(以下CD群)となった.CC群(平均年齢65歳,平均1秒率67%)は2007年に3名が異常なし(A)に,1名がDに,CD群(各々62歳,64%)は4名がAに,26名がDになった.結論:新ガイドラインではDは旧ガイドラインの約8倍増加し,早期診断・早期介入のために有用であった.一方,異常者を多く作ることも危惧された.しかし,従来のC及びDには%肺活量が多く1秒率が低いものも多かった.従って,%1秒量を併用することで,より細やかな判定や指導ができることが期待され,新ガイドラインは有用であった.
- Japan Society of Ningen Dockの論文
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