「妊婦のDV被害」の実態と産科医療スタッフの意識

概要

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妊娠中のDVの実態や産科スタッフのDVへの意識を明らかにするため,2009年6〜8月に岡山・広島県の分娩取扱い施設の同意の得られたスタッフ703名(職種の回答からは,助産師254名,看護師344名,産科医師21名,非医療スタッフ27名など)に,独自に作成した「妊娠中のDVに関するパンフレット」を配付したうえで調査を行った。40.8%の産科医療施設スタッフがDV被害妊婦に接しており,「自身が担当した」スタッフも20.5%にみられた。DV被害妊婦の背景は,初産婦が56.8%で,「離婚」「未婚」「未成年」「妊娠前からDV被害」「健診料や分娩料の未払い」などがみられた。発見の契機には,「本人の告白」「あざや傷」「夫の態度」などがあった。DV被害妊婦の胎児への愛着は「弱い」との回答が25.5%であった。「妊娠中のDVに関するパンフレット」の記載内容について30.8%が「知らない」と回答し,また,4割以上が「助けてあげたいが,どうすればよいかわからない」と回答した。産科スタッフが妊娠中のDVに関する知識や支接しようとする意識をもつための取り組みと,支援組織や行政と連携する体制づくりが必要である。