3-2 自治体・地域と連携した大規模災害時における超高層建築の減災対策(3.コミュニティ,<小特集>防災・減災を支える情報通信技術)
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概要
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震災等の大規模災害が発生した場合,大人数の滞在者を抱える超高層建築では,地震によるエレベータ停止や通信手段の途絶などの厳しい状況の中で,同時多発する被害状況の速やかな把握と,適切な減災対応が求められている.そのためには自治体や周辺地域と連携して,ビル内及び周辺地域を結ぶ緊急時の情報通信網の事前準備も重要になる.本稿では震災を対象とした大規模災害時における超高層建物の現状と問題点を紹介し,次に新宿駅西口に位置する25階の超高層建築である工学院大学新宿校舎を中心として,様々な減災のための新しい試みを紹介する.
- 社団法人電子情報通信学会の論文
- 2009-03-01
著者
-
柴山 明寛
独立行政法人情報通信研究機構
-
久田 嘉章
工学院大学建築学科
-
柴山 明寛
独立行政法人情報通信研究機構情報通信セキュリティ研究センター
-
柴山 明寛
工学院大学
-
滝澤 修
情報通信研究機構情報通信セキュリティ研究センター
-
滝澤 修
独立行政法人 情報通信研究機構
-
村上 正浩
工学院大学建築学科
-
村上 正浩
九州大学院人間環境学研究院
-
村上 正浩
九州大学工学部建築学科
-
柴山 明寛
東北大学大学院工学研究科附属災害制御研究センター
-
滝澤 修
独立行政法人 通信総合研究所
-
滝澤 修
通信総合研究所
-
柴山 明寛
東北大学災害制御研究センター
-
村上 正浩
工学院大学工学部建築学科
-
村上 正浩
工学院大学
-
滝澤 修
情報通信研究機構
-
柴山 明寛
東北大学大学院工学研究科災害制御研究センター
-
久田 嘉章
工学院大学
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