消費者物価長期低下傾向の構造的要因-経済のグローバル化とサービス化-
スポンサーリンク
概要
- 論文の詳細を見る
本稿では, 1973年以降における日本の消費者物価上昇率の長期趨勢的下落傾向, とりわけ1995年以降のデフレ現象の構造的要因について分析している。分析モデルはケインズ『貨幣論』の第一基本方程式に基づいており, モデルの推定結果によれば, 貨幣賃金の変動と「マクロ的」マーク・アップ率の変動が消費者物価の下方変動の説明要因として統計的に有意であることが示される。推定結果から我々は, 1995年以降のデフレ現象が経済のグローバル化による賃金の伸び悩みと, 経済のサービス化(ポール・クルーグマンが云う所の世界経済のローカル化)に起因していることを読み取ることが出来る。
- 2008-09-11
著者
関連論文
- 消費者物価長期低下傾向の構造的要因-経済のグローバル化とサービス化-
- 2つの流動性選好と「流動性のわな」 (小野浩教授記念号)
- 北海道大学経済学部50年を顧みる (経済学部50周年記念号)
- 90年代以降の所得乗数低下について(推論)
- 相対的危険回避度と所得効果
- 北海道経済の成長要因分析
- 高齢化と財政の弾力性について : 北海道市町村のクロス・セッション・データに基づく分析
- 献辞 (石坂昭雄教授退官記念号)
- 利潤率とマクロ経済-予備的考察-
- 為替レートと財政・金融政策のマクロ経済学
- マクロ的マーク・アップ率の計測 : 貯蓄・投資アプローチによる消費者物価関数の推定
- 所得決定のメカニズム
- ケインズ投資理論再考 : 流動性と資本価値 (石垣博美教授 退官記念号 III)