社会的ホスピタリティの必要性とその要件 : 温泉ホテルの宿泊拒否を事例にして
スポンサーリンク
概要
- 論文の詳細を見る
ホテルは業界をあげてビジネス的なホスピタリティや企業としてのコンプライアンス(法令遵守)に取り組んでいる、その一方で旅館業法に違反してまで宿泊拒否する事例も散見される。ホスピタリティのシンボルであるホテルにおいて法律違反(旅館業法)してまでなぜ宿泊拒否が発生するのか、それを回避するにはどうすべきであろうか?。このような認識のもとに、本稿は黒川温泉の一つのホテルが波紋を投げ掛けた宿泊拒否問題をとりあげ、その発生と経緯、関係者の関与を通して宿泊拒否の要因を解明し、それをもとにホテルがその社会的な役割を果たすための方向性について考察したものである。宿泊拒否の要因としては、ホテルのホスピタリティ意識や人権の尊重意識の弱さ、それ以上に経営・収益確保の優先、宿泊拒否に関するメディアによる風評被害とそれによる経営不安、等が明らかになった。この要因の解明をもとにホテル業界、国民、メディアを含む社会としてのホスピタリティ形成の必要性、およびホテル経営を脅かす無用な風評被害におけるメディアの役割等が重要とされた。これをふまえてホテルが(経営とバランスさせながら)その社会的な使命であるホスピタリティを持続的に展開する(宿泊拒否を回避する)要件について論考した。
著者
関連論文
- 社会的ホスピタリティの必要性とその要件 : 温泉ホテルの宿泊拒否を事例にして
- 観光のホスピタリティ環境とそのマネジメントの考察
- 観光の展開パターンと効果・影響の関連性の考察 : TALCの適用事例(中国、張家界森林公園)を中心に
- 『ホスピタリティ・マネジメント・コースの理念と教育内容』
- ホスピタリティの環境序説 : 観光資源の環境マネジメント