特別養護老人ホームにおける施設自己評価事業の有用性と日常生活援助サービスの検討

概要

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本研究の目的は, 特別養護老人ホームにおいてサービスの質の向上を図る一環で導入された自己評価事業の有用性を検討することである。対象は, 1994年度から1999年度に自己評価事業を実施した岐阜県下の特別養護老人ホーム44施設のうち, 2000年7月の郵送調査に回答のあった22施設 (回答率50%) である。その結果, 自己評価事業の実施は, 「職員のサービス意識の高まり」, 「改善項目が明確となる」などの効果が明らかとなった。また, 有用とした16施設の特徴は, 「代表者会議や職場内会議で議論した」が他の6施設よりも有意に多かった。課題は, 食事や入浴, 排泄のサービスの高い自己評価と比較して自己選択尊重と痴呆性老人へのサービスの改善が挙げられる。自己評価事業の有用度と日常生活援助サービスの自己評価得点には必ずしも関連性は見られなかったが, 自己評価得点そのものよりも自己評価で示された「改善すべき項目」を「職員間で共有し議論する」など, 改善過程における質的な取組みにおける自己評価事業の有用性が示唆された。
茨城県立医療大学の論文