通所・訪問サービスにおける「援助方針表」の使用 : 生活行動の変容を共通の視点とした「利用者」のニーズの理解
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概要
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通所事業と訪問事業に「援助方針表」を利用した。対象は青梅市民71名(通所29名, 平均63.6歳, 訪問42名, 平均75.1歳)であった。多職種が共通の表を使うことで一貫したサービスが可能になり, スタッフの教育にも役立った。生活の援助目標は本人を含む家族全体の生活のありように注目し (1)生活の設計 (2)現生活の維持 (3)家庭内生活の改善 (4)社会生活への拡大の4つとした。生活の設計は通所20%, 訪問7%, 生活の維持は通所30%, 訪問48%, 生活の改善は通所14%, 訪問31%, 生活の拡大は通所38%, 訪問5%であった。健康管理, 医療保障は通所訪問ともに80%の利用者に必要とされた。社会的役割, 家族援助, ADL改善は訪問に多いことなどがわかった。
- 社団法人日本理学療法士協会の論文
- 1992-08-01
著者
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