マルチメディア衛星通信へのアプローチ

概要

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「マルチメディア化」は時代の大きな流れである。通信、情報ともに今後とも成長を続ける分野であり、この2つを融合する「マルチメディア」は大きな可能性を秘めているが、特に利用面から見た方向性は必ずしも明確ではない。このため、双方向通信を中心に多くの機関が「マルチメディア実験」を推進している。この背景には各種ディジタル技術の進展があることは論を持たないが、情報スーパハイウェイ構想も大きな影響を与えている。ところが現状、日本においてもまた米国のNII(National Infomation in frastructure)においても、光ファイバが前提になっており、衛星通信の位置付けは低い。しかしながら、光ファイバによるディジタル通信網の構築については、米国では情報ハイウェイ実現のカギとなる規制緩和法案が不成立となり、その構築の遅れの可能性が指摘されている(日経.1994.11.22)。また日本においても、長距離伝送路は別として、安価な高速の足回りの早期実現への懸念もある。このような状況のもとで、マルチメディアの普及が事業所さらには家庭への浸透であることを考えれば、高速伝送路の家庭への普及が鍵となることは明らかである。即ち、衛星通信の長所を活用することにより電気通信審議会答申の2010年(全国住宅地域の光ファイバ化)を待たず、衛星通信がマルチメディア社会到来への先兵たりうると期待される。ここでは、FTTM(Fiber To The Home)に先行するSTTH(Satellite To The Home)に向けて「マルチメディア衛星通信システム」のあるべき姿を考察している。
社団法人電子情報通信学会の論文
1995-03-27

マルチメディア衛星通信へのアプローチ

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