児童の喘鳴有訴率の年次推移

概要

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大阪府の全公立小学校児童を対象として, 1975年から1993年まで隔年毎に実施された自覚症状調査(計10回)から,「喘鳴」有訴率について検討した. 各回の調査校数は, 848〜1,009校, 回答児童数は514,656〜871,008名(延べ7,128,443名)であった. 1. 大阪府児童の「喘鳴」有訴率は, 1975年から1983年までは3.0±0.1%でほぼ一定の状態であったが, 1985年以降増加して1993年には4.7%に達した. 学年別には当初1年生に最も高率で学年とともに低下していたが, 1985年頃からは逆に学年が進むにつれ増加するようになり, 1〜5年生間の学年差が消失した. 2. 個人調査票から症状の継続状況を調べると, 1985年以後の有訴率の増加は, 緩解率の低下と継続率の増加, および新発症率の増加の両方によるものであった. 3. 大気汚染度による地域区分別にみると,「喘鳴」有訴率は郊外住宅地域に比べ商工業地域に幾分高率であるものの, 1985年以降の増加は各地域に共通の現象であった.
日本アレルギー学会の論文
1996-05-30