絨毛性腫瘍123例に対する Primary Chemotherapy の評価
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概要
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絨毛性腫瘍に対する化学療法の進歩によって絨腫に約60%, 破奇に90%以上の寛解率が挙げられるようになると共に, 子宮温存の目的で Primary chemotherapy (P.C.療法)が選択されるようになった. 名大産婦人科教室では胞奇後の転移を有しない絨腫瘍例, 或いは肺に小転移を認め, 骨盤内腫瘍が手術可能と思われるものでも挙児を切望する症例等を選び過去9年間, 123例の絨腫瘍例にP.C.療法を施行した. 教室で設定された絨腫診断スコアによる絨腫・破奇の臨床診断は再検討の結果組織診断と高い一致率を有する事が確認されたが, これを応用してP.C.療法123例の治療成績に検討を加えた結果次の如き結論を得た. 1) 入院時の転移の有無による寛解率の差は認められなかった. 2) 絨腫診断スコアによる分類の結果, 再発後の治療成績も含めて破奇スコア群110例の寛解率は98.2%, 絨腫スコア群13例の寛解率は76.9%と両群の間に有意差を認めた. (P<0.01) 3) P.C.療法の適応は絨腫診断スコアを用いて次の如く定められる. (1) 破奇スコアで挙児を切望する症例. (2) 絨腫スコアでも初期であり挙児を切望する症例. 4) 絨腫スコア例は原則として手術療法の適応であるが, P.C.療法を試験的に施行する場合ACTD(単独又はMTXとの同時併用)を第一次選択とする. 5) 破奇スコア群に対するMTX投与は80%に有効であった. MTXの効果は2〜3コースで判定される. 6)破奇スコア群の8例(7.3%)が再発して絨腫と診断されたが, 中には破奇から絨腫への malignant progression を示唆するものがあった. 再発迄の期間は最長3年9ヵ月であり, 寛解後4年以上の follow-up が必要である. 寛解後の妊娠が再発を促進する傾向は認めなかった. 7) 本療法の目的とする妊孕力保存の結果, 寛解後71例が124回の妊娠をし, 85人の生児を得た. 有意に高い流産率は認めなかった.
- 社団法人日本産科婦人科学会の論文
- 1974-10-01
著者
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