事実確認と真実検証 : 情報・通信メディアの規制とルール(2)
スポンサーリンク
概要
- 論文の詳細を見る
前号所載の「情報・通信メディアの規制とルール」に引き続き、その各論の一つとして、情報発信の「真実性」確保を採り上げた。この点について新聞では自律的倫理に委ねられているが、放送では「報道は事実をまげないですること」などの法規制があること。過去の誤報事例や最近のオウム報道における捜査中間情報の「確認」のありようなどを通じ、報道組織体の中の「コンプアメーション」のシステムについて検討を行った。
- 山梨英和大学の論文
- 1995-12-10
著者
関連論文
- 情報文化ビジネスのオフィス・スタディ : インテリジェンス・ワークの共通実務を考える
- 公共性(現代マス・コミュニケーション理論のキーワード:50号を記念して)
- 編集責任と事実確認 : 情報・通信メディアの規制とルール(3)(第2部)
- 「天皇制論議」解禁とマスメディア : 放送座談会「天皇制について」(一九九五年度春季研究発表会 ワークショップ報告)
- 事実確認と真実検証 : 情報・通信メディアの規制とルール(2)
- 情報・通信メディアの規制とルール : 公規制と倫理コードの全体状況ノート
- 人権報道とニュースソース(一九九二年度春季研究発表会 ワークショップ報告)