助産婦教育における分娩介助実習の検討 : 全国助産婦教育機関における分娩実習の実態調査を中心として

概要

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1997年4月から保健婦助産婦看護婦法の指定規則の「分娩介助例数10回以上」が, 「10回程度」と改正された。助産婦教育における望ましい分娩実習のあり方について, 大学, 短大, 専門学校の教育機関に分類し, 実習の現状を把握し検討した。その結果, ほとんどの教育機関は, 分娩介助目標数を10例とし, 望ましいものと位置付け, 異常分娩もふくんでいる。分娩介助1例は, 第1期ケアから第4期ケアまでとすること, 介助目標数達成により期待される能力は, 分娩介助技術, 助産診断, 助産過程とすることは各教育機関とも一致している。実習は, 複数施設で夜間実習, 期間の延長実習が行われ, 教員, 学生とも負担を感じている。量から質の重視, 卒後教育への連携と期待が高まっている。これらの現状から, 看護教育の大学化, 少子という潮流のなかで, 各教育機関における助産婦教育の目的, 目標を明確にし, 実習の再考の必要性が示唆された。
新潟青陵大学・新潟青陵大学短期大学部の論文
2002-03-10