ネットワーク分析手法を用いた企業間の取引関係ネットワーク分析(アクセスネットワーク, ホームネットワーク, IPv6, インターネットの品質制御技術及び一般)
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概要
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近年、ネットワーク技術の発展により、さまざまな社会活動がネットワーク上の仮想社会(サイバーソサイエティ)に移行しつつある。サイバーソサイエティ上の新しいサービスを実現するためには、サイバーソサイエティ上でのさまざまな商取引や流通行為が、どのような構造を取るべきかを明らかにすることが重要である。サイバーソサイエティ上で、個人や企業間の取引関係が、どのような構造を取れば良いかを知るためには、まず、現実社会において有効に機能している取引関係の構造を明らかにする必要がある。そこで本稿では、現実の企業間の取引情報をもとに、企業間の取引関係ネットワークを構築する。さらに、ソーシャルネットワークの分析に用いられている、ネットワーク分析手法を適用することにより、企業間の取引関係ネットワークがどのような構造になっているかを明らかにする。その結果、企業間の取引関係ネットワークの平均距離は約3.36〜5.36であり、べき指数2.06のスケールフリー構造を持つことが分かった。また、企業間の取引関係ネットワークの構造的優位性は、企業の株価指標および収益財務指標と大きく関係していることが分かった。
- 社団法人電子情報通信学会の論文
- 2005-06-09
著者
-
大崎 博之
大阪大学大学院情報科学研究科
-
今瀬 真
大阪大学大学院情報科学研究科
-
杉山 浩平
大阪大学大学院情報科学研究科
-
本田 治
大阪大学大学院情報科学研究科
-
今瀬 眞
大阪大学大学院情報科学研究科
-
本田 治
大阪大学大学院
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大崎 博之
大阪大学大学院 基礎工学研究科 情報数理系専攻
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