生活習慣改善をねらいとした教育実践方略の検討(第2報)教育効果を高めるための視点

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概要

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青森県２町１村で開催された新しい教育モデルTYA方式2002による減塩教室の結果を比較し、効果的な教育実践方略の開発について考察することを目的とした。教室は月２回、全６回からなり、教室終了６ヶ月後にクラス会を開催した。濾紙法とKawasakiらの推定式を用いて、参加者の指導前、後および教室終了６ヶ月後に連続７日間の24時間尿中食塩を測定し、その平均値をもってその時点の個人の値とした。Ｓ村とＮ町の３時点の尿中食塩の形はＶ字型を示し、指導後に有意に低下したが、６ヶ月後では指導前のレベルに戻った。Ｖ字型を示した者を除いた場合、Ｓ村では水平になり効果が見られず、Ｎ町では指導後有意に低下し、６ヶ月後までそのレベルを維持していた。Ｔ町参加者は全体として水平に推移し、教育効果は見られなかった。教育効果を高めるためには、これまでのTYA方式に新たに、教室の進展時期に合わせた「留意点の強調の追加」を導入する必要があると考える。
2010-03-17

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