郵送法と e-メール法による感染症情報メーリングリストの運用管理に対するニーズ調査

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目的 2000～2002年度に三重県内15地区医師会員の希望者を登録対象として構築した感染症情報メーリングリスト（ML）の運用管理に対するニーズ調査（アンケート）を行い，その有用性，改善すべき事項の検討を行った。<br/>方法アンケートは，ML 毎に登録会員（合計479人）をランダムに 2 群に分け，1 群は郵送法により，他の 1 群は e-メール法により行った。また，三重県感染症情報センター（三重県科学技術振興センター保健環境研究部内）が投稿する情報は，項目と要旨に止め，詳細は同センターホームページにリンクしていることから，アンケートにはホームページに関する質問項目も設定した。<br/>結果アンケートの回収率は，郵送法では63%，e-メール法では依頼 1 回目21%，依頼 2 回目 6%，合わせて27%であった。「ML のチェック頻度は毎日 1 回以上」と回答した人は，郵送法で41%，e-メール法で65%，「ML による提供情報が役立っている」と回答した人は，郵送法で76%，e-メール法で89%であった。また，「ML による情報提供・交換が活発に行われない理由」として，郵送法では「登録メンバーが分からないため提供・交換しにくい」が27%，「使い方が分からない」が22%とかなり多かったが，e-メール法ではこのような回答はなかった。<br/>結論アンケートの結果，早急に検討しなければならない事項として，「登録会員が分からないため提供・交換しにくい」と「隣接する ML との提供・交換ができない」との 2 点が明らかとなった。また，「使い方が分からない」，「メールと誤解していた」登録会員の割合が高く，これが e-メール法で回収率が低かったことや，郵送法でメーリングリストのチェック頻度，ホームページの閲覧頻度が低かったこと等へかなり影響したものと考えられ，「ML の機能と使い方」について再度登録会員に周知することの重要性が示唆された。「ML の機能と使い方」について効果的な周知を行った場合，郵送法によるアンケートの結果は，e-メール法による結果に近づくことが予想される。
日本公衆衛生学会の論文

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