自閉症者の就労に関する研究 : 就労事例の検討を通して(実践研究特集号)
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概要
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自閉症者の就労の拡大を図るために、愛媛県下の自閉症者(養護学校高等部を1984年から1995年までに卒業した者)の就労状況を親と職場の両面から調査し、分析、検討を行った。その結果、就労している自閉症者の中には重度と判定された者(療育手帳A)が半数いることが分かった。また、作業能率が就労後に著しく向上していることも明らかとなった。調査結果についての考察から、就労を目指すための指導要件として、次の6点があげられた。(1)職場の理解を深める。(2)指示が理解でき、自分のことは自分でできるようにする。(3)問題行動のコントロールは必ずしも就労の前提条件とはならない。(4)就労は必ずしも知的水準により左右されるものではない。(5)余暇を充実させる。(6)家庭指導の徹底を図る。
- 1997-03-31
著者
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