チューター制度改定後の3年間を振り返って
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概要
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本学では独法化以降平成17年度より、それまでのチューター制度に手直しを加え、より合理的な運用を目指す試みを行ってきた。これにより、19年度前期には改定前の条件で試算した場合の約半額の支出に抑えることができた。また改定で最も懸念される留学生の満足度も低下していないことがアンケート調査により明らかになった。しかしながら、生活面の支援をどの程度認めるかについては依然曖昧なままであり、チューターと留学生との摩擦の一因ともなっている。チューターの役割を規定する前提として、まず大学として留学生をどこまでサポートするべきか早急に議論されなければならない。
- 2008-03-24
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