在英日系企業における日本人駐在員・英国人現地雇用従業員を対象とした文化的価値の混合方法アプローチ研究

概要

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本研究は、日常的に仕事で異文化相互接触を頻繁に行っている在英日系企業の日本人駐在員と英国人現地雇用員を調査対象者として選び、トロンペナールス・ハムデンーターナー(1997)のジレンマ理論を理論枠組みとして用いて、調査対象者が自国および相手国の国民文化に対して持つ文化的価値を実証的に検討した。まず、先行研究から、「英国人現地雇用員は日本人駐在員より以上に普遍主義的、個人主義的、感情表出的、関与特定的、達成型地位、内的コントロールなどの文化的価値を強調する」という仮説が導出された。次に、仮説を検証するために、本研究は定量的および定性的アプローチから成る混合方法アプローチを2段階で順次に用いる研究デザインを採用した。調査に参加した在英日系企業は、多段サンプリング法によ抽出され実際に接触できた11社であり、質問紙による調査への参加者は最終的に英国人46人、日本人68人の合計114人であった。次いで、この参加者群から11人(英国人8人,日本人3人)、調査協力企業コーディネーター3人、および本研究に強い関心を示した当該企業内部首2人を加えた合計16人がインタビュー調査に参加した。データ分析はX二乗分析を用いて、英国人現地雇用員が日本人駐在員以上に普遍主義的(自己評定)、感情表出的、関与特定的、達成型地位、内的コントロール(以上は他者評定)などの文化的価値を強調するという結果を示した。仮説のほとんどは統計的検定に合格して、先行研究結果と一致しなかった個人主義-共同体主義という最も重要な文化次元(Triandis, 1990)を除いて検証された。この次元が検証されなかった理由は、英国人現地雇用員が相手国文化の価値観から始まるCom-Indを、また日本人駐在員も同様にInd-Comという文化統合的価値を強調したからである。そこで、(1)尺度信頼性、(2)データ属性、そして(3)回答パターンの3点から検討した結果、(3)に含まれる文化統合的価値は、ジレンマ理論に内在する両極的な洗練化された文化ステレオタイプ(例として、個人主義的な英国人対共同主義的な日本人)と一致しなかったので、両極的な回答パターンを基にしたトロンペナールス・ハムデンーターナーの先行研究を追証しなかったと判明した。さらに、文化統合的回答を高頻度で選択する回答者け、異文化対応能力を高度に持つと判明したので、海外駐在員選考に示唆を与える。
2006-09-30

著者

須貝栄
東京国際大学商学部

在英日系企業における日本人駐在員・英国人現地雇用従業員を対象とした文化的価値の混合方法アプローチ研究

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