統一論題報告「経営教育・誰が誰に何をどのように教えるか : 制度的経営教育と非制度的経営教育のあり方を手がかりとして」
スポンサーリンク
概要
- 論文の詳細を見る
われわれはこれまで、大学、ビジネススクール、企業、各種教育組織などで行われる制度的経営教育に大きな期待を寄せ、そのあり方についてさまざまな検討を加えてきた。しかし、そうした制度的経営教育は受講者の個人学習の機会にとどまり、受講者によって学習成果が仕事の場で生かされることは、必ずしも保障の限りでない。この問題の解決にあたり、制度的経営教育が「仕事の場」をも含む組織学習として実現することが考えられよう。ここでは「組織学習のための制度的経営教育」の幾つかのモデルを提示し、新たな教育のあり方を提言する。他方、インタビュー調査から優良企業の中に制度的経営教育を実施していないケースが明らかになった。制度的経営教育の代替は何が担っているのだろうか。制度的経営教育への期待はわれわれの過去からの呪縛であったのであろうか。こうした諸問題を議論しながら、「誰が誰に何をどのように教えるのか」を検討したい。
- 日本経営教育学会の論文
- 2005-10-28
著者
関連論文
- ケース・メソッドによる経営学教育のための一試論(VII) : ケース「株式会社リビエラ」とその分析を中心として
- 「佐野運輸株式会社」の分析と討論
- 「営業部員の退職願い-株式会社フライハイトI」とその分析
- ケース研究 : 「株式会社ジュエル・フォト産業」とその分析
- ケース・メソッドによる経営学教育のための一試論(X) : ケース「北斗ソフトウェア・プランニング株式会社」とその分析を中心として
- ケース研究 : 「佐野運輸株式会社」とその分析
- メァリー・パーカー・フォレットの再検討 : 『マネジメントの予言者』の翻訳を中心としてII
- 経営実践の教育と経営理論の教育 : 教材としての「東京航空株式会社」をめぐって
- ケース研究 : 「部長の出張旅費」に学ぶ経営学の諸問題
- ケース・メソッドにおける古典と現代
- ケース研究 : 「ゴパール紡績会社」の分析と教師用ノート
- ケース・メソッドによる経営学教育のための一試論(IX) : ケース「島田産業株式会社II」の分析を中心として
- ケース・メソッドによる経営学教育のための一試論(VI) : ケース「東京設計株式会社,2年生社員 : 稲川剛」とその分析を中心として
- 経営教育のポジショニング(海外派遣)
- 統一論題報告「経営教育・誰が誰に何をどのように教えるか : 制度的経営教育と非制度的経営教育のあり方を手がかりとして」
- マネジメント教育と組織学習 : 日米主要企業調査を手がかりとして(IT革命と企業経営)
- 米国経営教育の理念とケース・メソッド : わが国大学における経営教育の方向性を求めて(新しい世紀と企業経営の変革)
- 学部経営教育におけるケース・メソッド
- 経営教育の回顧と展望
- 資料紹介 ニディン・ノ-リアのフォレット論:『マネジメントの予言者』の翻訳
- 経営者育成の新たな創造をめざして(リサーチ&レビュー 〜研究プロジェクト発)
- 結びに代えて(戦略的組織学習のための創造的マネジメント教育特集号)
- 第1章 「戦略的組織学習のための創造的マネジメント教育」検討のためのモデル1・2・3・4(第I部 本研究の目的とフレームワーク)(戦略的組織学習のための創造的マネジメント教育特集号)
- 小学生のためのキッズ大学 : 大学の新たな役割を求めて
- ケ-ス・メソッドによる経営学教育のための一試論-6-ケ-ス「東京設計株式会社 2年生社員:稲川剛」とその分析を中心として
- ケース・メソッドによる経営学教育のための一試論(V) : ケース「山田三郎」とその分析を中心として
- ケース・メソッドによる経営学教育のための一試論(4) ケース「株式会社リリー化粧品・東京商品センター」とその分析を中心として (院長 大木金次郎先生追悼号)
- サービス創造の研究のはじまり
- 経営者交代と経営教育 : (株)ミスミの事例を手がかりとして(経営教育の現状と課題,経営学部開設30周年記念号)
- ただいま奮闘中 千葉商科大学の「エクステンション活動」(特集 : 大学・地域活性化のための仕掛け論)
- (ケース)人事課主任・堀口正夫