分散環境における協調的問題解決支援に関する実験
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概要
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本小論では,インターネットを利用して分散環境における協調的問題解決を支援するための会議システムを実現し,システムの実現のために採用した会議の運営方針や,議論のモデルを検証するため,ドイツのハノーバー専科大学と共同で実験を実施し,アンケートの集計結果などを分析した結果について報告する.実験では,議論の統制管理を効果的に支援し,非同期による進行速度の低下の影響を少なくする目的で,分割統治法を利用したが,議論すべき問題をどう分割するかという,運用上の問題が明らかとなった.また,ドイツ側の参加者は,遠隔地にいる議長に対して,議長に与えられている権限が大きいことなど,議長が会議の進行全体を管理しすぎるとの印象を表明していた.これらの問題について,アクセスデータなどの分析に基づき,詳細な議論を展開する.
- 一般社団法人情報処理学会の論文
- 2002-04-15
著者
-
大場 充
広島市立大学情報科学研究科
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大場 充
広島市大
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佐藤 康臣
広島市立大学
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西出 通啓
広島市立大学大学院情報科学研究科
-
Koch Michael
広島市立大学情報科学部
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大場 充
広島市立大学
-
Koch Michael
広島市立大学情報科学部:(現)現在 ドイツsap社
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西出 通啓
広島市立大学大学院情報科学研究科:(現)日立ソフトウェアエンジニアリング
-
佐藤 康臣
広島市立大学大学院情報科学研究科
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