地図情報システムを用いた地域環境情報の共有による行政への市民参加の実践と課題 : 地図情報システムを用いたコミュニケーションの促進要因と阻害要因を中心に

スポンサーリンク

概要

論文の詳細を見る
(株)NTTデータでは「eデモクラシー」研究の一環として、1年間にわたり、千葉県八千代市で地元のNPOと共同で、地図情報システムを用いて地域の環境情報を市民間で共有し、行政への市民参加を支援する実験を実施した。その結果、電子地図上での地点情報や画像データを用いた情報発信はコミュニケーションを活性化させる可能性が高いが、利用環境にも左右されやすく、システムの地図表示スピードや操作面でのストレスが阻害要因になりうることが明らかになった。また、システムに関する要因以外では、参加者から発信された情報の活用用途や活用結果を明示することが、参加者のモチベーションを高める上で重要であることが明らかになった。
一般社団法人情報処理学会の論文
2003-06-19

著者

関連論文

スポンサーリンク