「科学的根拠に基づく肝癌診療ガイドライン」に関する日本肝癌研究会会員を対象としたアンケート調査報告

元データ 2007-11-25 社団法人 日本肝臓学会

概要

平成14-15年度の厚生労働省診療ガイドライン支援事業により「科学的根拠に基づく肝癌診療ガイドライン研究班」(班長:幕内雅敏)が組織され,ガイドラインを作成し,2005年2月に書籍として刊行した.発刊後ほぼ1年を経て,臨床現場でガイドラインを用いるより多くの医師による評価を目的として,日本肝癌研究会全会員に対するアンケート調査を実施した.ガイドライン内容の妥当性だけではなく,普及・利用の現状と可能性に関する評価のために16項目からなる質問票を作成し2006年3月,質問票を本研究会個人会員2,279名に送付し,843名(37.0%)から回答を得た.回答者年齢の中央値は47歳,卒後年数は93.9%が10年以上であり,中央値は20年であった.専門領域は内科系55.6%,外科系37.8%,放射線科系4.4%,病理2.0%であった.最近3カ月で診療した患者数は外来で20名以上が45.7%,入院で10名以上が44.8%であり,現在activeに肝癌診療に関わっているベテラン医師からの回答がほとんどであった.ガイドライン認知度についての質問では,「ガイドラインをみたことがある」が72%であり,日常診療に役立つかどうかの質問では,「大いに役立つ」,「役立つ」を併せて78.8%であった.ガイドラインのどの部分をよく利用するかを尋ねたところ,「治療のアルゴリズム」が77%と最も多く利用されており,次いで「診断・サーベイランス」39%,「経皮的局所療法」38%,「手術」34%と続いた.「ガイドラインを使用して治療方針に変化がありましたか」という質問には「変化した」という回答は20.8%とむしろ少なく,「変化はないがガイドラインが自分の推奨に近いことを確認し自信が持てた」が40.3%と多くを占めた.「変化した」内容については,「治療選択に時間がかからなくなった」が50%で,「時間がかかるようになった」の8%を大きく上回っていた.一方,「ガイドラインは医師の裁量を拘束すると思いますか」との質問には43.9%が拘束されると回答した.解答率が37%と高くないという問題はあるものの,本調査によって肝癌診療ガイドラインがわが国の肝癌専門医に広く認知され利用されていることが明らかになった.本アンケート調査の結果は2006年度から開始されているガイドライン改訂作業の参考資料になると期待される.

著者

有井 滋樹 東京医科歯科大学肝胆膵外科
國土 典宏 東京大学大学院医学研究科肝胆膵外科
幕内 雅敏 日本赤十字社医療センター
中山 健夫 京都大学大学院医学研究科社会健康医学系専攻健康情報学
中山 健夫 京都大学大学院医学研究科
中山 健夫 京都大学健康情報学
幕内 雅敏 東京大学肝胆膵外科
門田 守人 大阪大学大学院医学系研究科消化器外科
門田 守人 大阪大学
有井 滋樹 日本肝癌研究会
林 紀夫 大阪大学大学院消化器内科学
神代 正道 久留米大学病理学
小俣 政男 東京大学大学院医学系研究科消化器内科学
工藤 正俊 近畿大学消化器内科
高安 賢一 国立がんセンター病院放射線診断部
工藤 正俊 日本肝癌研究会肝癌治療効果判定基準作成委員会
坂元 亨宇 慶応義塾大学病理学教室
門田 守人 日本肝癌研究会
坂元 亨宇 慶應義塾大学病理
坂元 亨宇 日本肝癌研究会
坂元 亨宇 慶応義塾大学 医学部 消化器内科
工藤 正俊 近畿大学 医学部 消化器内科
林 紀夫 国立国際医療研究センター 肝炎・免疫研究センター
中山 健夫 国立京都病院
高安 賢一 千葉大学第1内科
幕内 雅敏 東京大学 肝胆膵外科
幕内 雅敏 東京大学医学部附属病院 手術室
小俣 政男 東京大学大学院医学系研究科循環器内科
高安 賢一 国立がんセンター中央病院
小俣 政男 東京大学医学部附属病院消化器内科
神代 正道 久留米大学
有井 滋樹 東京医科歯科大学 大学院 分子外科治療学
高安 賢一 国立がんセンター中央病院 放射線診断部
幕内 雅敏 東京大学医学部外科学教室
中山 健夫 京都大学大学院医学研究科健康情報学
林 紀夫 大阪大学大学院
中山 健夫 京都大学健康情報学分野
中山 健夫 京都大学大学院医学研究社会健康医学系専攻健康情報学分野
幕内 雅敏 日本赤十字社医療センター外科
林 紀夫 関西労災病院
中山 健夫 京都大学大学院健康情報学分野

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