青少年社会環境対策基本法案の何が問題か (特集2 追いつめられる言論・表現の自由)
スポンサーリンク
概要
著者
関連論文
- 選挙コミュニケーションの法と倫理 : 8月衆議院選挙で顕在化した諸問題(第32期第2回研究会(メディア倫理・法制研究部会企画),研究会の記録(2009年11月〜2010年3月))
- BPO3委員会の成り立ちと連携について (特集 放送人権委員会12年の現状と課題)
- BPO(放送倫理・番組向上機構) 放送の自主自律を守るために (特集 「新・民放人」へのアドバイス)
- 放送倫理とBPO 放送倫理をめぐる四つのキーワード (特集 デジタル放送時代の君たちへ)
- 専門家と市民を結ぶ回路作りを目指して : コミュニケーション・デザインの冒険(ワークショップ・5,2006年度春期研究発表会 ワークショップ報告)
- 第25期第13回研究会 (放送研究部会企画) 放送倫理の構造と特質 : 国際比較から見えるもの(研究会の記録(一九九六年十一月〜一九九七年三月))
- 学校と地方放送局の連携モデルの設計(2) : メディア・リテラシー教育の展開
- 武力攻撃事態法にもとづく指定公共機関制度と放送の自由(第29期第3回研究会(放送研究部会企画))(研究会の記録(二〇〇三年一一月〜二〇〇四年三月))
- 裁判員制度と取材・報道の自由 : 欧米の実態を踏まえて(第28期第17回研究会)(ジャーナリズム研究部会企画)
- 被爆・終戦番組の四十年((1))(戦後五〇年 : 連続と不連続)
- 有事法制と取材・報道活動--国会提出法案を概観する
- ロー・ジャーナル 再考・ジャーナリズム論--批判軸の確立に向けて(10)内部的自由の底にあるもの--ジャーナリストの主体性と組織
- ロー・ジャーナル 再考・ジャーナリズム論(3)批判軸の確立に向けて 『新聞研究』誌にみる戦後ジャーナリズム論の諸論点
- 青少年社会環境対策基本法案の何が問題か (特集2 追いつめられる言論・表現の自由)
- 民放報道人の必須科目に--報道記者研修会、この10年
- 日本におけるメディアリテラシーの展開--『メディアリテラシーの道具箱 テレビを見る・つくる・読む』刊行に寄せて
- 拡がる民放のメディアリテラシー活動--35社が実施、民放連放送基準審議会の調査から
- 制度比較・有事法制と災害対策基本法 (特集2 有事と放送)
- 取材・報道の自由の現状を探る--「民放テレビ報道担当者調査」から