水産復興に向けた三陸沿岸における水産加工・流通施設の最適配置に関する研究

概要

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2011年3月11日に発生した東北地方太平洋沖地震に伴う津波により、三陸沿岸の代表的な産業である水産業は、特に津波による浸水により大きな影響を受けた。今後の本格的な復興に向けて、漁船や漁港だけでなく、消費者へ届けるまでの市場や荷捌き場、冷蔵倉庫、加工場といった水産加工・流通業の復旧・復興も不可欠である。そこで、本研究では、水産業復興のための段階的な整備の指針となるべく、施設配置問題を用いて三陸沿岸を対象とした広域的な視点からの加工・流通施設の最適な配置とそのプロセスについて検討した。効率性を目的とするp-メディアン問題では優先度の高い施設から逐次に配置を行っても最終的には同時最適と同様の結果となるが、公平性を目的とするp-センター問題では予め施設数を設定した上で同時最適の配置を行った方がよいことが分かった。このように施設配置問題におけるモデルにより配置パターンに大きな影響を与えることから、復興に当たっては目的に合致した適切なモデルを選択する必要があると言える。
公益社団法人日本都市計画学会の論文