神奈川県の郊外戸建住宅地における住宅規模と改善が満足度に及ぼす影響
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概要
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本研究はストック活用型社会における住宅計画に資する基礎的知見を得ることを目的とし、分譲後30年以上が経過した横須賀市Ｍ団地を対象にアンケート調査を実施した。そして住宅規模別に世帯構成の変化と住宅改善実施状況を分析し、さらに居住者の現住宅広さに対する満足度に影響する要因について検討した。なお住宅規模は、世帯入居時の延床面積を基準にAタイプ（100 m<SUP>2</SUP>未満）、Bタイプ（100～110m<SUP>2</SUP>）、Cタイプ（110 m<SUP>2</SUP>以上）の3タイプに分類した。その結果入居後二世帯同居世帯となった事例数が、住宅規模タイプによりそれぞれ異なることが明らかとなった。また住宅改善実施状況との関連では、改善の実施内容（建替え、増改築、設備更新）や実施時期、建替えにより増加した延床面積の3項目に、住宅規模タイプによる差異が見出された。さらにM団地全体では入居後10～29年目（耐用年数の半分にも満たない時期）に全体の3割が建替えを実施しており、既存ストックが有効に活用されていない実態が示された。現住宅広さに対する満足度は、建替えや増改築を実施した世帯と、現在の世帯主年齢65歳未満世帯において高くなる。また世帯員一人あたりの延床面積との関連性も強く、延床面積が増加するほど上昇するが、60 m<SUP>2</SUP>/人以上になると下降傾向を示し、80 m<SUP>2</SUP>/人以上では顕著に低下することなどが見出された。
- The Japan Society of Home Economicsの論文
The Japan Society of Home Economics | 論文
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