「福祉コミュニティ」調査法 : 自分自身の「専門家」となるために
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概要
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本論文は「福祉コミュニティ調査法」の特徴と課題を、社会調査法および社会福祉調査法における議論を踏まえて検討したものである。その特徴としては、(1)調査を行う主体が福祉サービスを受ける当事者であること、(2)「調査の専門家」は支援者として彼/彼女に寄与する立場をとること、(3)問題解決に直接かかわる「福祉コミュニティ形成調査」と、間接的な位置を占める「一般的地域調査」に分けられること、(4)調査設計・計画もそれぞれ違ったものになること、という四点を挙げることができる。他方、「福祉コミュニティ」概念の混乱から逃れることができないという課題がある。今後は「福祉コミュニティ調査法」ではなく、「地域生活支援ネットワーク調査法」として展開することが、理論・実践両面において生産性を高めるために必要である。
- 2009-03-10