日本におけるフィッシャー仮説の検証 : 構造変化を考慮した一考察

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概要

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本稿の目的は,構造変化を考慮に入れてフィッシャー仮説を検証することである。フィッシャー仮説は,実質利子率が一定で,合理的期待を仮定するとき,期待インフレ率と名目利子率は1対1に対応していることを意味する。インフレ率と名目利子率は,構造変化を考慮しない場合,I(1)過程に従うと考えられる。しかしながら,構造変化テストの結果から,構造変化があることが示される。構造変化を考慮した場合,トレンドを除去すると,両系列は定常となり,トレンド定常であることが発見される。そして,トレンドを除去した定常時系列によって,古典的なFama(1975)の方法やVARモデルを用いたMalliaropulos(2000)の方法によって検証したが,フィッシャー仮説を支持する結果は得られなかった。
龍谷大学の論文
2005-10-15

著者

佐竹光彦
龍谷大学経済学部

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