心理学的研究における統計的有意性検定の適用限界
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概要
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心理学における解釈的質的アプローチの妥当性を確認する過程において,統計的数量的アプローチ自体の妥当性及び社会科学への適用可能性が長年にわたって問題視されていることから,統計的検定についてあらかじめ徹底した再吟味を行う必要のあることが明らかとなった。数量的な心理学的調査や実験が専門誌に掲載されるためには,5%や1%の統計的有意水準において帰無仮説が首尾良く棄却されなければならないが,心理学的研究におけるこうした通常の統計的手法については,1970年に書かれた古典的な『有意性検定論争』によって技術的,方法論的,認識論的な批判がすでに行われている。それにも関わらず,1999年の「有意性検定の無意味さ」論文に見られるように,統計的検定は誤って解釈され無意味に乱用されたままであり今日まで改善のきざしもない。本論文は,1)有意水準の設定の仕方,2)どういった母集団から標本が抽出されたのか,という二つの基本的な統計的テーマを精査することによって,5%や1%といった「聖なる有意水準」は研究目的に沿って異なるべきであること,及び,母集団の設定については,「人間の斉一性」といった暗黙の想定を回避するために厳密に識別されて定義されるべきであることを見いだした。また,心理学の歴史とは,個人差や文化的社会的歴史的多様性を無視することによって人間の性質を一般的に捉える方向へと向かう運動であるとともに,知覚心理学や行動科学のように統計的有意性検定を採用することを通じて,いわゆる「科学的学問」へと向かう連動であることが概観された。しかし,a)抽出された被験者,及び,b)彼らが属す母集団,に関する属性を明確に定義すべきという技術的要請は,一般意味論が指摘するように容易には達成され得ないことから,厳密科学に向けた一般的結論が有意性検定の結果の解釈によって必ずしも得られるわけではないことが指摘された。続いて,統計学を指向する心理学論文において,統計学的に根本的な問題についての「無記」が見られる現象について議論が行われた。
- 2006-03-10
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