経営教育・誰が誰に何をどのように教えるか(2)
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概要
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学校(大学等)、企業などを主体に、現職経営者、潜在的経営者などを客体にする経営教育が対象とするものは、「経営する」というきわめて実践的な行為である。したがって、経営教育とは「経営(すること)を教える」のであり、つまりは経営する力を与えることである。それゆえ、経営上の問題に関する「解決策」(=新しい知識)を教示することではなく、協働を通じて「解決する力」を創ることが重要となる。こうした経営教育を推進・発展させていくうえで、われわれ経営学者には、(1)「経営上の問題を解決する力を創る方法=経営教育の方法」を構築する、(2)経営者(もしくは、それを志す人びと)との直接的な協働を通じて、「解決策を導出する力」それ自体を創りあげていく、(3)「評論家」の役割を果たし、実践で悩む経営者・後継者に「とりあえずの指針」となるものを与える、ことが求められる。
- 日本マネジメント学会の論文
- 2005-10-28
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