日本企業における海外研究開発の促進要因 : 電気機器メーカーの分析
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概要
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本研究では,近年の日本の電気機器メーカーにおける海外研究開発を促進する要因について,1991年と2001年の2種類のデータに基づき検討する。まず,1990年代初頭の段階における日本の電気機器メーカーの海外研究開発は主に北米に向けられており,北米の先進的な知識や人材の獲得を目的とした内容が中心であったことが明らかにされた。しかし,10年後にあたる2001年のデータでは,設置地域は欧州とアジアにも広がり,特にアジアにおける設置数に顕著な増加が見られた。そして,現地における生産・販売活動のための研究開発の必要性,すなわち需要要因を重視した海外研究開発が,90年代以降進んでいた。また,海外の先進的な知識や人材を獲得・活用するために行われる供給要因を重視した海外研究開発が継続的に行われていることも示されている。これらの分析から,近年の日本の電気機器メーカーによる海外研究開発は,需要要因と供給要因の両面を重視する方向へと変化していることが明らかにされた。
- 研究・技術計画学会の論文
- 2004-08-25
著者
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竹中 厚雄
静岡県立大学経営情報学部
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竹中 厚雄
静岡県立大
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真鍋 誠司
横浜国立大学経営学部
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真鍋 誠司
神戸大学経済経営研究所
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真鍋 誠司
神戸大学
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真鍋 誠司
神戸大学経営学研究科
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真鍋 誠司
横浜国立大学
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