マクロ経済変動に関する家計の安定化行動 : 日米比較
スポンサーリンク
概要
- 論文の詳細を見る
自己雇用家計をふくむ新しいケインズ派経済モデルが構築され,マクロ経済変動にともなうその行動が検討される.そのためのマクロ経済変動は自生的投資を変化させることによって人為的に生成される.次に,日本および合衆国の雇用ならびに産出のホドリック=プレスコットトレンドの周りの最近の四半期変動が比較,検討され,このモデルの妥当性がチェックされる.このように,この研究は著者等の先行研究(1998)をフォローし,拡張している.検討の結果,尿計による自己雇用は景気逆行的であり,賃金・俸給雇用の変動を相殺する.消費サービスおよび非耐久財に対する家計支出は政府支出と同様に他部門より変動が小さく,GDPを安定化するように働いている。さらに,日本の政府投資および輸入は景気逆行的であり,合衆国の国防支出および輸入も同様である,このようにして家計部門は生産年齢人口ならびにGDPにおけるその大きなシェアと相まって,雇用および産出のマクロ変動を安定化するように政府に協調していることが分かる.
- 社団法人日本家政学会の論文
- 2002-08-15
著者
関連論文
- Behavior of the Economy that Necessitates Household Work
- わが国失業率の最近の動向について : 1999年1月〜2000年6月
- マクロ経済変動に関する家計の安定化行動 : 日米比較
- 家庭経済による国民経済安定化作用の検証 : 日本経済における実証分析