勃起障害及びその治療に関する一般市民意識調査

概要

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(目的)われわれはEDが生活にもたらす影響やEDに関する受療行動とその阻害要因等について明らかにするため,一般市民に対してアンケート調査を実施した.(対象と方法)2000年4月,全国の30〜79歳の既婚男女を対象に郵送でアンケートを実施し,男性2,034人(回収率37%),女性1,820人(同38%)より回答を得た.(結果)男性回答者のうち29.9%がEDであることを自覚しており,また女性回答者のうち夫のEDを認識している割合は30.1%であった.これらの男女では,性交回数の減少や性生活に対する満足度が低く,EDの男性では23.6%が,またEDの夫を持つ女性の16%が夫婦生活に影響をもたらしていると答えている.しかし,これらED男性のうち医療機関に相談した者はわずか4.8%であった.このように医療機関を訪れない理由をみると「日常生活にさほど影響がない」「困ったことがない」「***に関心がない」などの回答が多くを占め,また受療阻害要因として「恥ずかしい」「どこの病院に行ったらよいかわからない」「費用が高い」などが多かった.最後に,EDに対する保険適用については「制限つきで保険適用すべき」を含め,男女ともに80%以上がED治療に対し何らかの保険適用をすべきと考えていることが判った.(結論)EDはかなりの頻度で認められたが,適切な治療を受けている者はわずか4.8%であった.一方,80%以上の男女がED治療に保険を適用すべきと考えていることが判明した.
社団法人日本泌尿器科学会の論文
2001-11-20

勃起障害及びその治療に関する一般市民意識調査

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