企業イメージ戦略におけるビジネスマナーの有用性に関する一考察 : 従業員尊重の企業文化創造に向けて

概要

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研究ノート日本で企業イメージが注目されるようになったのは、大量消費社会の幕が開き始めた1960 年代からである。経営戦略の特にマーケティングのアプローチの一つとして台頭し、その後、時代のコミュニケーション・ニーズに対応しながら今日に至っている。しかし、バブル崩壊後、懐疑論が渦巻いている。その要因として、企業および研究者が、広告や商品など経費をかけて発信する恣意的な情報を、イメージ戦略と位置づけてきたことが考えられる。時代や経済状況が変わろうとも、普遍的かつ本質的な企業イメージがあるのではないか。この疑問を解決するために、本稿では組織の中心にいる従業員に着目し、ビジネスマナーを切り口に、従業員の応対や態度が企業イメージを構築するうえで有用であることを提案する。具体的研究プロセスとしては、企業イメージ戦略と企業文化の視点から、製造業の「人不在」の問題点を指摘したうえで、京都に本社をおく製造業9社に対して行った来客応対と企業の意識調査の結果をもとに、企業文化がどのように組織の活性化のテコとなり、ひいてはそれがいかに企業イメージになり得るかを明らかにする。
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