アジア諸国の株式の運動性 : 通貨危機の前と後

スポンサーリンク

概要

• 論文の詳細を見る

• タイの通貨危機を発端とする株価下落のアジア諸国への伝播に着目し、その波及のメカニズムを検討する。より具体的には、Toda and Yamamoto(1995)によって提唱されたLA-VARを用いて、アジア各国間の株価の因果関係を考察する。対象国はタイ、フィリピン、インドネシア、マレーシアのASEAN 4ヵ国及びシンガポール、台湾、香港、韓国のアジアNIES 4ヵ国の計8ヵ国とし、通貨危機前と後とで株価の影響力に構造変化があったか否かを検証する。実証分析の結果、通貨危機以後は、通貨危機前と比較して他国の過去の株価が自国の現在の株価に与える影響力の強まりが観察される。この結果はASEAN及びアジアNIESを対象にしたケースにおいても同様であり、通貨危機を発端とする株価の下落時に、アジア諸国間で株式の運動性が高まったといえよう。

• 沖縄国際大学の論文

著者

• 今村 有里子

  沖縄国際大学

• 今村 有里子

  国際大学商経学部

関連論文

• アジア諸国間の株価統合性の実証分析 : コインテグレーションによるアプローチ
• バブルと消費
• アジア諸国間の株価連動性 : 週次データによる通貨危機以前と以後との比較検証
• アジア諸国の株式の運動性 : 通貨危機の前と後
• 機関投資家の投資行動に関する考察
• マルチファクターモデルを用いた日米株式収益率の予測と日米間の株価の因果性について

スポンサーリンク