科学的管理法の管理会計への適用
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概要
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本稿は1998年7月の拙稿「科学的管理法と管理会計」の続編であり、前稿では科学的管理法学派に属する論者達の経営管理思想と会計手法について論及したが、今回はこれらの経営管理思想を後に続く会計人達が会計の分野にどのように適用していったかについて論及する。具体的には、原価計算計算に対してWhitmore、Emerson、Harrisonの3者が科学的管理法の経営管理思想の核心である課業概念を標準原価の形にして原価計算にどのように適用していったか、また、期間計算に対してはChurch、Schulze、McKinseyの3者が課業概念を予算の形にして期間計算にどのように適用していったかを検討する。さらに、このような動きに対してアメリカ会計学会は、年代的にはかなり後れるが、どのような対応を示したかを学会の委員会報告書(1955年「経営管理目的のための報告書の基礎をなす原価概念試案」、1958年「管理会計委員会報告書」、1966年「基礎的会計理論」)を通じて検討する。経営管理思想は時代とともに変化し、発展をとげていく。本稿で取り上げた科学的管理法も時代を経るにしたがって部分的に陳腐化を招き、そこに新しく生まれた経営管理思想が一部を補修し、一部を(新)創造し、新しい時代への適合を図っていく。管理会計も経営管理思想の変化に合わせて会計手法を追加、創造して時代の要求に応えて行く必要が感得される。
- 摂南大学の論文
著者
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