現代家族と国家・ジェンダー--男女共同参画社会の家族像 (特集=現代家族をめぐる法状況--個人の尊厳と両性の平等をめぐって)
スポンサーリンク
概要
著者
関連論文
- フランス二〇〇八年憲法改正の意義と展望--現代立憲主義の新たな挑戦?
- 学術分野の男女共同参画のために
- フランス法研究の展望 フランス憲法研究の軌跡と展望 (日仏法学会創立50周年記念シンポジウム「日本におけるフランス法研究--回顧と展望」(2))
- 女性と人権 : 「人権の世紀」を拓く課題 (女性と人権)
- 春季研究集会シンポジウムのまとめ (特集 憲法と私法) -- ([全国憲法研究会]春季研究集会)
- 長谷川憲法学と比較憲法史研究 (長谷川正安先生を語る) -- (長谷川法学の軌跡)
- 二つの憲法観--21世紀の人権・家族・ジェンダー (特集 グローバリゼーション・『格差社会』・憲法理論) -- (2008年憲法記念講演会)
- 憲法問題としての「ジェンダー平等と多文化共生」--『憲法とジェンダー』刊行によせて
- 東北大学21世紀COEプログラム 男女共同参画社会の法と政策(続)ジェンダー平等をめぐる理論と政策--理論と政策の架橋をめざして[辻村みよ子監修 東北大学出版会編『ジェンダー法・政策研究叢書』第7巻〜第12巻]
- ロー・ジャーナル ジェンダー平等をめぐる理論と政策--国際シンポジウム「ジェンダー平等と社会的多様性--理論と政策の架橋をめざして」を終えて
- シンポジウム 第一部会 討論要旨 (統合と保護の諸相)
- 憲法学のアヴァンギャルドとして--三つの憲法研究会の軌跡と成果 (本誌[法律時報]1000号記念企画) -- (研究会活動のあゆみ)
- 憲法理論の再創造(新連載・1)第二部 憲法理論史--憲法理論六〇年の軌跡と課題(1)国民主権--国民主権論の「停滞」は必然か
- 座談会 憲法理論の新たな創造 (特集 憲法理論の新たな創造)
- 国際憲法学会第7回世界大会に参加して
- 選挙制度とクォータ制
- 男女共同参画--憲法学的意義と課題 (特集 日本国憲法60年--現状と展望)
- 改憲動向のなかの人権と家族--国家・個人・ジェンダーの視点から (特集 施行60年目の憲法状況--跳梁する「改憲」論に抗して)
- ジェンダーと人権-ウィメンズ・ライツとヒューマン・ライツの間-
- ジェンダーと人権--「ジェンダー人権論」の課題をめぐって (特集 ジェンダーと人権)
- 東北大学21世紀COEプロジェクト 男女共同参画社会の法と政策 ジェンダー法・政策研究叢書(辻村みよ子監修,東北大学出版会編) 第2巻〜第6巻の紹介
- 現代家族と国家・ジェンダー--男女共同参画社会の家族像 (特集=現代家族をめぐる法状況--個人の尊厳と両性の平等をめぐって)
- 主権論・代表制論 (特集 つまずきのもと 憲法)
- 思想・信条の自由 : 三菱樹脂事件最高裁判決をめぐって
- 対談 ジェンダー視点から憲法改正論を考える
- 日本国憲法とジェンダー平等
- 女性および女性市民の権利宣言(1791) (特集 オランプ・ドゥ・グージュと女性の権利の展開)
- 国際女性デー記念シンポジウム 「オランプ・ドゥ・グージュと女性の権利の展開--フランス革命期から現代のジェンダー平等問題を考える」について (特集 オランプ・ドゥ・グージュと女性の権利の展開)
- 「男女共同参画と多文化共生」への法学的アプローチ : 『憲法とジェンダー』の課題をめぐって
- 世界のポジティブ・アクション (特集2 暫定的特別措置)
- 公開講演会の趣旨 : 〜学術分野の男女共同参画を一層推進するために〜
- 学術分野の男女共同参画「加速」の課題
- 「人権としての平和」と生存権 : 憲法の先駆性から震災復興を考える (特集 災害復興における男女共同参画)
- 憲法調査会報告書を読んで--辻村みよ子さんに聞く
- ジャコバン憲法とcitoyennete(市民権)--人民主権から市民主権へ
- 国際憲法学会第6回世界大会に参加して
- ロー・クラス 憲法学説に聞く(13)市民主権と現代家族論--辻村みよ子(東北大学教授)・井上典之(神戸大学教授)
- カウンター・デモクラシーと選挙の効果的協同へ : 「市民主権」の両輪として
- 多文化共生社会のジェンダー平等 : イスラムのスカーフ論争をめぐって
- 男女共同参画社会実現のために (男女共同参画社会と自治体行政)
- 学術分野におけるポジティヴ・アクション--法的問題点と日本の課題 (特集:学術における男女共同参画をどうすすめるか)
- 学術分野の男女共同参画--東北大学の2つの取組み (特集2 男女共同参画社会基本法の成果と課題)
- 事例紹介 男女共同参画推進のための東北大学の取組 (特集 男女共同参画)
- ポジティヴ・アクションの手法と課題 : 諸国の法改革とクォータ制の合憲性(藤田宙靖教授退官記念号)