脳卒中予防対策地域における脳卒中発生状況と重症度の推移に関する疫学的研究
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概要
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目的 わが国の今後の脳卒中対策に資するため，脳卒中予防対策を長期間実施した地域における，1964年の対策開始当初から最近までの脳卒中発生者の発生時症状と 1 年後の予後を検討し，脳卒中の重症度の推移について明らかにする。<br/>方法 対象集団は，秋田県井川町（2000年人口6,116人）である。1964-69年（I期），1970-79年（II期），1980-89年（III期），1990-98年（IV期）の期間に分けて，30～69歳，70歳以上の年齢層別に，①脳卒中の発生数・発生率，②発生時の意識障害・運動麻痺の有無，③発生 1 年後までの生命予後，④症状と死亡期間を組み合わせた重症度分類（A：発生から 1 日以内の死亡，B：2～7 日目の死亡，C：8 日以上の生存かつ完全片麻痺，D：8 日以上の生存かつ不全片麻痺または麻痺無し），⑤発生 1 年後の日常生活活動能力について検討した。<br/>成績 I期からIV期にかけて，30～69歳では，脳卒中発生数は41%減少し，脳卒中発生率は66%減少した。70歳以上では，この間の人口増加率が+271%であったのに対し，脳卒中発生数の増加率は100%にとどまり，脳卒中発生率は64%減少した。脳卒中発生時に運動麻痺を認めない者の割合は，30～69歳，70歳以上ともに，I期からIV期にかけて増加傾向を認めた。脳卒中発生時の重症度分類の推移は，いずれの年齢層でも，重症である A, B 区分の割合がI期からIV期にかけて減少し，軽症の D 区分の割合がIII期からIV期にかけて増加した。脳卒中発生から 1 年以上生存した者の割合は，30～69歳ではI期71%からIV期86%へ，70歳以上ではI期36%からIV期61%へと増加傾向を認めた。脳卒中発生後 1 年後の日常生活活動能力についてみると，寝たきりの数は，30～69歳では，I期からII期にかけて，5 人から11人へと増加したものの，II期以降は，この間の人口増加にもかかわらず，III期，IV期ともに 5 人と減少した。70歳以上でも，寝たきりの数は，I期の 3 人から，II期 8 人，III期11人へと増加したものの，III期からIV期にかけては11人から 9 人へと，この間の人口増加にもかかわらず，増加は頭打ちとなった。<br/>結論 脳卒中予防対策を長期間，実施した地域において，脳卒中発生率や発生数の減少に加え，発生時の症状の軽減ならびに 1 年後の予後の改善が認められ，脳卒中発作自体が軽症化したことが示された。
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