産業看護職が果たしてきた役割と今後の展望

概要

論文の詳細を見る
1972年に職業病予防を目的に制定された労働安全衛生法は，時代とともに私傷病（作業関連疾患）への配慮も含む内容に変わり，近年では労使の参加・協力の枠組みも示されるようになった．今後は，拡充された労働安衛衛生法の目的達成のために，労使主体による予防活動のさらなる推進が重要になるが，それには全ての労働者に対して，自主的活動を行える力をエンパワーメントする必要がある．看護とは，対象者の潜在能力を引き出し最大限に発揮できるようエンパワーメントすることであり，環境改善やポピュレーションアプローチを含む活動であることを，既に1850年代にナイチンゲールが説いた．また保健師とは，当事者が自らの健康課題を解決するプロセスへの援助を核とし，コミュニティを基盤に健康問題をとらえ，予防につながる組織的な取り組みを担い，公的責任を志向する公衆衛生専門職である．保健師や看護師（両者を総称して「看護職」）の活動基盤は「エンパワーメント」の理論と技術であり，今後，労使自主対応型の労働安全衛生を推進するにあたり，重要な役割を担える専門職である．
The University of Occupational and Environmental Health, Japanの論文