在宅緩和ケアに対する保険薬局の関わり─苦痛緩和に対して持続的鎮静を施行した症例からの検討
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概要
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【目的】保険薬局の地域緩和ケアを支える医療福祉リソースとしての関わりについて, 在宅療養中に持続的鎮静を行った症例に対する取り組みから検討した. 【方法】2011年1月～2012年12月までに, 居宅療養管理指導を行った終末期在宅患者のうち, 苦痛緩和のために鎮静が施行され在宅死となった13例を対象とした. 検討項目は鎮静開始前後の苦痛の改善度, 無菌調製実施回数, 医師・薬剤師の訪問回数および薬剤師訪問理由の変化とした. 【結果】苦痛の改善度は76.9％であった. 無菌調製実施回数および医師・薬剤師の訪問回数(1日あたり)は鎮静開始後に有意に増加し(p＜0.01), 訪問理由の変化については「緊急的な対応」が有意に増加していた(p＜0.05). 【考察】在宅での鎮静に対しては緊急対応可能な医師の存在が必須であり, 保険薬局もそれを支える医療福祉リソースとして同様の体制が求められることが示唆された.