作業関連性腰痛の予防に関するアプローチ : ―医師の立場から―

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概要

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作業関連筋骨格系障害の中で最も重要な問題の一つである作業関連性腰痛においては, 作業形態, 作業環境, 社会的要素, 個人の身体的・心理的要素などのいずれにおいても危険因子が存在することが, 製造業従事者や養護学校教職員の腰痛の実態調査から確認できた. 作業関連性腰痛により就業時はもとより, 日々の生活そのものに苦痛や制限を強いられることは, 個人並びに社会全体にとって不幸なことである. 腰痛の発生頻度が高いと判断された集団や職場においては, 数々ある危険因子のどの危険因子が高いかを調べ, 直接的な対策が必要である. 腰痛を訴える労働者の診療においては, 腰部局所に対する診察, 診断, 治療とともに, 職種や職場の環境に配慮した, 生活指導, 運動療法, 装具療法などによる腰痛予防策のきめ細かい指導が必要である.
日本腰痛学会の論文

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