企業の教育訓練と自己啓発の関係
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概要
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Article我が国企業の基本戦略は、「高度な人材を開発し蓄積すること」つまり、しっかりとした人材育成のための教育訓練が必要である。しかし、その効果は短期間では表われにくいこともあり、不況時には削減されやすいと言われている。リーマン・ブラザーズの破綻に端を発する金融危機が瞬く間に世界に伝播し、未曽有の経済危機へと発展した今、教育訓練費を思うように捻出できない企業もあり、また、近年は、その能力形成の訓練機会も、企業の責任から個人の責任へと変化している。本稿では、最近減少傾向にある企業の教育訓練に注目し、自己啓発の積極性との関係を分析する。1586人にインターネットで行ったアンケート調査を基に、それぞれの就業形態の能力開発はどのように行われているのか、積極的な自己啓発が求められる中どのような問題があるのか、就業形態の違いによる能力開発の機会の実態とその問題について考察し、企業として国としてどのような取組が必要なのかを提案することを目的とする。
- 2012-02-01