保健事業に参加する地域在住高齢者へ行った認知症スクリーニング検査 (RDST-J) の実態とその関連要因
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概要
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目的：高齢化の進行とともに、認知症の社会的影響は拡大しており、早期からの働きかけが求められている。地域でより早期に支援していくために、既存の保健事業に参加する地域在住高齢者の認知機能の実態とその関連要因について検討を行った。方法：公民館巡回型の健康づくり事業に参加した６５歳以上の高齢者２１６名を対象に、基本属性、認知症スクリーニング検査（RDST-J）、老研式活動能力指標、歩行速度を測定した。結果：対象者は男性４６人、女性１７０人で、平均年齢（標準偏差）は７５．３（±６．０）歳であった。RDST-Jの平均得点は８．６（±２．７）点であり、RDST-Jが７点以下で認知機能の低下が疑われる者は５５人（２５．５％）であった。RDST-Jの得点が７点以下の者の割合が有意に高かった項目は、高年齢（７５歳以上）（ｐ＜０．００１）、教育歴が短い（１０年未満）（ｐ＜０．０５）、通常歩行速度が遅い（１０７．１cm/s未満）（ｐ＜０．０１）、老研式活動能力指標の総得点が１３点未満（ｐ＜０．０５）、老研式活動能力指標の知的能動性が４点未満（ｐ＜０．０１）であった。ロジスティック回帰分析の結果、年齢（ｐ＜０．００１）と性（ｐ＜０．０５）、知的能動性（ｐ＜０．０５）がRDST-Jと関連を認めた。結論：比較的自立度の高い高齢者においても、２５．５％の者に認知機能の低下が疑われ、とくに年齢が高く、男性で、活動能力のうち知的能動性が低いことが、認知機能低下と関連する可能性が示唆された。今後、RDST-Jなどの指標と共に老健式活動能力指標などを用いて高齢者の状態を確認し、早期から認知症予防を意識した支援を行う必要性が示唆された。