全国経口食物負荷試験実施状況 : 平成23年即時型食物アレルギー全国モニタリング調査から

概要

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【背景・目的】2006年に食物経口負荷試験が保険適応を受け,食物アレルギーの診断に食物経口負荷試験が標準的な手法であると改めて認められた.それから5年,我が国の食物経口負荷試験の実施状況を明らかにし,問題点を抽出し将来の施策の基礎情報とする.【方法】日本アレルギー学会専門医および日本小児アレルギー学会会員を対象に郵送法で葉書による調査を行った.【結果】1353名の回答を得た.回答者は,無床開業医が49.9%, 100床以上の病院勤務医が43.9%と多く,専門科は小児科が65.0%,内科が18.8%と多かった.OFCの年間実施回数は0件が最も多く60.0%を占めた.食物経口負荷試験の実施541施設において,年間1〜10回以下が47.5%, 11〜30回以下が22.0%,31〜50回以下が11.3%, 51〜100回以下が8.7%, 100回以上が10.5%であった.9歳以下の小児人口をもとに,患者人口比で食物経口負荷試験の充足率を概算すると,全国平均6.4%であった.【結語】専門の医師を中心に,広く食物経口負荷試験が行われていたしかしその充足率は十分とは言えず,今後戦略的に食物経口負荷試験の実施数の増加を目指していくことが求められる.
2013-06-30