重度身体障害者の通勤と就業に関する調査研究
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概要
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車いす使用者をはじめ重度身体障害者の日常生活における移動の利便性向上への取り組みは2006年に通称バリアフリー新法が制定され、より加速された。しかし日常生活と職業生活の利便性とは必ずしも一致したものではなく、通勤に公共交通機関を利用できないという理由で、雇用に至らないケースや雇用継続が困難になるケースは決して少なくない。本研究は、移動に困難がある重度身体障害者の通勤と就業状況を質問紙調査、聴き取り調査並びに事例を通して現状を把握、整理したものである。結果、バリアフリー環境の整備・改善とともに職場における配慮や個々の工夫と努力により通勤と就業を可能としており、就業することで障害特性を職業能力として活かし、障害を意識することを低減し、その結果として生活の質が向上されていることが明らかになってきた。
- 2010-01-15